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スマート農業技術により経営改善、収量アップ!/自動運転田植え機実証

eg-190613スマート農業技術の開発・実証プロジェクトによる自動運転田植え機実証見学会.JPG 農林水産省が進めるスマート農業技術の開発実証プロジェクト「九州北部2年4作(稲・麦・大豆・麦)大規模水田スマート一貫体制」の実証がJAさがグループ会社の(有)アグリベースにいやまの圃場約60㌶で行われる。関係機関が一体となって同プロジェクトにおけるスマート農機の経営体への導入効果を実証し、普及推進を図る。
 自動運転の田植え機・トラクター・コンバインによる作業効率化と規模拡大効果の実証やドローンによるリモートセンシングとIoTセンサーデータによる生育診断、肥培管理、圃場管理作業支援および遠隔地圃場管理の省力化などの実証を予定。水稲約20㌶、大豆約10㌶、麦約30㌶で、2年間の実証を行い、成果目標として、能率面で2割の規模拡大効果、収量面で水稲1割、麦1割、大豆2割の増加などを目指す。
13日には、自動運転田植え機の実証見学会を同社の実証圃場で行った。JAや県内関係機関・生産者など約100人が出席。
 自動運転田植え機を使って田植えを行った同社の担当者は「圃場の大きさや硬さに応じて植え付けも正確なうえ、田植えにかかる労力も軽減される」と話した。また同社の田原実社長は「この実証実験を通して、今後スマート農業の普及が進み、高齢化や後継者不足で悩む農家の方たちの助けになってほしい」と今回の実証について期待を述べた。 

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